未来における究極のスマホ

2013.07.31Nakagawa-h : 

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【IT経営戦略手帳】最新IT技術情報を企業経営のヒントに!

FaceBook仲間の皆さん、学びの友の皆さん、おはよう御座います!

本日の「IT経営戦略手帳」281ページ目は、いつもの趣旨を少し変更させて頂き、未来のIT活用という、少しワクワクしたテーマの記事を書かせて頂きたいと思います。

「イノベーションとは未知なるものへの跳躍」と、ピーター・ドラッカーからの言葉があるように、未来を夢見ることは変革の原動力です。

自分達が子供頃は、ポケットベルから、携帯電話に移行し、今は小学生でもスマートフォンを持つ時代になりました。

それでは、これからどんな技術が、どんなライフスタイルを創造してくれるのでしょう?少し夢物語の部分もあるかもですが、今日は子供の様にワクワクして少しお付き合い頂けると幸いです。

1)究極の音声通話

ドコモが開発を進める「指話」は究極の音声通話を目指す。
指輪型の端末を付けた人さし指を、耳の穴に入れると骨伝導の仕組みで音声が伝わる。
電話をかける時は指をパチンとならして相手の名前を告げるだけでいい。

2)究極のタッチパネル

スマホなどで活用されている既存のタッチパネルが計測できるのは「触れているかいないか」。
対して究極のタッチパネルでは、対象の物体に「どう触れているのか」を計測する。
例えば、ドアノブなら、摘まんでいる?握っているか?などが分かり、それに動作を変更する事が出来る。

3)究極の音楽検索

人間の脳波を使って機器を操作する究極のインターフェース。
額と耳につけたセンサーが脳波を読み取り、脳波の状態に最も適した音楽を選んで再生。
音楽を聴いている人の脳波データを集め、その音楽が導く脳波を1曲ごとにデータベース化。
新しく音楽を聴く人にはその時々の脳波データに近い音楽を流す仕組み。

4)究極の操作性

NTTドコモは、ヒトの視線の動きでタブレットを操作する技術を開発している。
眼球に赤外線を照射し、反射光で視線の動きを読み取る仕組み。
視線の先がタブレット画面上に現れ、数秒見つめるとタッチパネルをクリックする感覚で操作できる。

5)究極のスマホ

世界中のメーカーが、開発を競うのはウエアラブル(身につける)スマホ。
メガネを上回る究極のウエアラブル端末がアメリカで開発されたコンタクトレンズ型。
拡張現実(AR)技術を活用して自分の周りの風景と映像を同時に違和感なく見ることが可能。
米国防総省の支援も受け、実用化に向けた準備を進めている。

などなど、他にも色々とワクワクする様な最先端技術が記載されていました。

現在、我々が触れる事ができる最先端と言えばスマートフォン(スマホ)では無いでしょうか?
しかし、そのスマホ端末操作に関しても、指でなぞるものが必ずしも最終形ではないとの事。
人の視線や身体の動き、さらには周囲の空間情報をセンサーでとらえて操作する端末までも開発されています。

しかし、どれだけデジタル技術が発達しても、使うのは我々人間です。

デジタルの恩恵をどうアナログに活用していくのか?
自分はいつもこう思っています。
「デジタルという無機質なモノに、命を吹き込まないと、命ある消費者に届かない。」
人間にしか無い、念いやこだわりなどを、デジタルを通して、より魅力的に、より多くの方へ知って頂く。
デジタルという機能的な価値と、アナログという情緒的な価値を融合させる事こそ、本当のIT活用になるのであると信じています。

それでは、今日も一日宜しくお願い致します!

No.16122

体験型広告とは!?

2013.07.31Yoshimi : 

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 パズドラを筆頭にスマートフォンのゲームが広まり、電車の中でもスマートフォンでゲームをされている方をよく見かけます。

 2015年には市場規模が、現状の約30倍の2550億円に膨れ上がるとの予測もたてられており、現状のアプリの数は、AppStoreで約90万本、Google Playで70万本になっています。

 これだけ競争が激しい中で、自社のアプリを選んでもらうには、まずユーザーに関心を持ってもらう必要があります。

 そんな中、スマートフォンアドプラットフォーム運営会社のAMoAdは、スマートフォン向け体験型広告「プレイアブルアド」の販売を開始しました。

 プレイアブルアドは、広告クリエイティブ内でユーザーが実際に広告主のサービスを疑似体験できる広告手法です。

 通常の広告ではユーザーに伝えきれなかったゲームの世界観やサービスの使用感などを、広告内でユーザーに体験してもらえ、その後のサービス登録や利用継続などを促進する狙いがあります。
 同様の取り組みは、PCを中心に展開されてきたが、スマートフォン広告での試みは国内初だとしています。

 これだけインターネットが広まった今日において、情報を集めるのは手軽にできるようになりました。しかし、いくら良い情報だとしても、自分で体験してみないと良いのか悪いのか判断がつきません。

 自分も、ネットの情報を閲覧して投稿していますが、気になったアプリを実際に使ってみると、記事では伝わらなかった良さや、使いにくさがわかります。まさに「百聞は一見に如かず」ですね。

 ゲームの広告でいくら面白いとピーアールをしたところでも、やはりユーザーには伝わりません。ですので、今回の体験型広告「プレイアブルアド」は、新たな広告手法として受け入れられるのではないでしょうか。

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No.16119

スマホ連動の広がり

2013.07.30Nakagawa-h : 

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【IT経営戦略手帳】最新IT技術情報を企業経営のヒントに!

皆さん、おはよう御座います!

本日は電気用品安全法(電安法)改正よるスマートフォン(スマホ)連動の広がりというテーマで、「IT経営戦略手帳」280ページ目として考察を深めたいと思います。

利便性と安全性

技術的には実現可能で、利便性も見込める家電などのスマホよる遠隔操作ですが、昭和37年に施行された電安法が障壁となっていました。

今から何十年も前に施行された法律により、せっかくの新技術が活用できない法律の壁が法律改正というカタチでようやく動き出します。

今回の電安法改正により、来年以降様々なスマホ連動商品が発売される事が予想されています。

1)クーラー

専用アプリにより、外出先から電源のオン、オフはもちろん、温度、風量設定も可能
暑い日の帰宅途中にリビングのクーラーを起動させておけば涼しい部屋が優しく迎えてくれます。

2)冷蔵庫

ドアの開閉ごとに冷蔵庫内の食品を自動撮影し、買い物時にスマホで食材の確認が可能。
「あれ?卵あったっけ?」「マヨネーズって…」という買い物時の不便を解消できます。

3)戸締り

外出先から玄関の戸締りを確認したり、鍵の掛け忘れ時に施錠する事が可能。
外出時に「あれ?鍵って掛けたっけ?」という不安も、このサービスがあると一発解消!

4)車

エンジンや車内のエアコンをスマホで操作できるサービス。
寒冷地などでの暖気運転や、炎天下でのエアコン利用には便利ですね。

法律改正という大きな外部環境の変化をどう捉えるか?

一般消費者として利便性などの恩恵を享受できる事は嬉しいですが、ビジネスとしてもこの大きな変化を機会と捉え、戦略に活かす事が出来るとイイですね。

それでは、今日も一日宜しくお願い致します!

No.16113

スマートフォンで熱中症対策!?

2013.07.30Yoshimi : 

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 7月に入ってから、大阪では連日真夏日です。今年は特に暑さが厳しい気がします。これは自分が歳をとったのではなく、間違いなく気温が上昇しています。
猛暑で気をつけたいのは熱中症ですね。

 昨年、熱中症による全国の救急搬送人数は4万人を超え、死亡者は73人となってます。さらに今年は、地球温暖化により観測史上、過去最大の暑さになるとのNASAの発表もあります。

 このような状況を受け、ヤフーではスマートフォン向けアプリ「防災速報」に熱中症情報を追加しました。

 本機能は、環境省熱中症予防情報による「暑さ指数(WBGT:湿球黒球温度)」に基づいたものです。各地点で計測した暑さ指数は1時間ごとに発表されており、アプリ内で指定した地域の暑さ指数が設定値を超えた場合、暑さ指数と危険度が通知されます。

 設定できる熱中症危険度のレベルは、外出をなるべく避けて涼しい室内への移動を推奨する「危険(暑さ指数31〜)」、炎天下を避けて室温の上昇に注意する「厳重警戒(暑さ指数 28〜)」、運動や激しい作業に休息を取り入れる「警戒(暑さ指数

25〜)」の3つ。
一度通知した熱中症情報でも、設定している暑さ指数を超えている場合は再度通知されます。

 ヤフーの「防災速報」では通知するだけですが、この通知を活かしたサービスを展開できれば、さらに良くなると思います。

 例えば、高齢者の場合エアコンを敬遠される方がいらっしゃいます。部屋の温度がどんどん上昇し、熱中症にかかってしまいます。特に一人暮らしの方は、命に関わるケースも出てくるでしょう。
 そこで、この「防災速報」の通知を、市役所やデイサービスに通知されるようにする。スマートフォンの位置情報からその対象者の場所を把握し、電話や訪問で様子を伺うと最悪のケースは免れると思います。

 まだまだ暑い日は続きますが、皆さんしっかり暑さ対策をして乗り切りましょう!!

No.16110

ネット通販に大きな変革期

2013.07.29Nakagawa-h : 

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【IT経営戦略手帳】最新IT技術情報を企業経営のヒントに!

皆さん、おはよう御座います!

昨日からアメリカに来ております。こちらは現地時間で午前4時、日本との時差は10時間あります。

本日から8/16分までは、滞在地の時差の都合で「IT経営戦略手帳」の記載時間が大幅に変わる事を予めご了承下さい。

本日は、右肩上がりに成長するネット通販市場に吹く新たな風である新サービスについて、「IT経営戦略手帳」279ページ目として紹介させて頂きます。

ネット通販市場は、2012年約12兆円にまで拡大し、右肩上がりに成長し続けていますが、店頭販売などの全商取引に占める割合は5%に満たずに、まだまだ市場拡大余地は残っている状況です。

ネット通販を始める場合、楽天市場や、アマゾンなど大手通販サイトと契約し、同サイト内でサービスを開始するという方法が一般的に知られています。

しかし、サービス活用するに際し、出店の為の月額料金、商品売上に応じた手数料、また、ページ作成に際する専門知識や手間など、様々なコストになる障害が発生します。

そこで、これらの障害に目を向け、新たにネット通販サイトを無料構築サービスを提供するサービスが登場。

運営各社の規約や法律に従う必要はあるが、ソーシャルサービス並みに簡単にショップを開く事が可能との事。

ストアのURLを決め、認証する為のメールアドレスとパスワードを入力し設定。

続いてショップの背景画像などのデザインを設定し、商品の写真や値段などを登録するだけでOK。
ストアが開設できると、購入者は商品の写真を選び、クレジットカードなどで決済できます。

楽天に出店している企業の数は約4万。

これに対し、無料構築サービスの店舗数は、大手3社で約8万。

ソーシャルサービス、スマホの爆発的な普及で、個人間のコミュニケーションや情報発信が活性化。

これらの新たなサービスより、誰もが簡単にネット上にストアを開設できる様になりました。
今まさに、ネット通販という市場にも、大きな変革期が訪れているのではないでしょうか?

それでは、今日も一日宜しくお願い致します!

No.16107