【時代の変化】

2013.12.28Nozaki : 

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お楽しみ様です。野崎です。

昔は手で文字や絵を書いていたが、今はほとんどがPCやスマホ。

ガチで絵を書く事もなくなりました。

年賀状もスマホで制作する時代になったのが、

人との繋がりがネットから始まる事が増えた、
住所を知らなくても気軽にコミュニケーションが出来るなどがきっかけなのかもしれません。

(私事ですが、今年、祖父が亡くなりましたので年賀状は出しません。

故人を偲び喪に服します。)

ちなみに、郵便年賀.jp のサイト『描こう!ニッポン』というサイトでは、

こだわりの年賀状を作成出来るとの事です。
http://yubin-nenga.jp/

それでは、来年も宜しくお願いします!

No.17183

2013年はスマートフォンへの転換期

2013.12.27Yoshimi : 

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 日本人全体のスマートフォン保有率は、2012年10月時点の23%から、2013年10月には33%に拡大。それに伴い、ネット検索においてPCからの割合が昨年よりも約10%ほど落ち、ネットサービスの利用がPCからスマートフォンに移行した転換の年であったと言えます。

 また、スマートフォンと無線でつながるガジェットが始まった年でもありした。UP by JawboneやFitbit Flexのように手首につけて、歩数や睡眠時間など健康管理ができるもの。スマートフォンの受信を時計で把握できる「SmartWatch」。エアコン以外でも掃除機、照明器具、オーディオなど家電製品とスマートフォンとの連動も進みました。

 消費者の行動パターンも変わりつつあります。飲食店などは今いる場所に近い店など、外出先でスマートフォンで検索されるようになりました。

 販売店舗では、商品は手に取るが購入するのはネット通販の価格が安いところからという「ショールーミング」も広がりつつあります。
アパレルや書店において、実店舗はあくまでも商品を紹介するためのもので、購入はスマートフォンでネット通販からという店が、来年以降登場しそうです。

 このように私達の生活を大きく変えたスマートフォン。今や市場は成熟期になりつつあります。だからこそ、他社との差別化を図るべく新たなサービスが登場するような気がします。2014年もこの動きに注目していきたいと思います。

No.17171

今年のIT業界を振り返ります

2013.12.27Oonishi : 

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2013年もあともう少し。。。スマートフォンの普及が一気に進んだ年でしたね。
総務省が6月に発表した調査結果ではスマートフォンの世帯普及率は5割を超え、特に10代〜20代で普及が進みましたね。

そんなIT業界の10大ニュースをまとめてみました。

1.「Yahoo!ショッピング」「ヤフオク!」無料化を発表

なんといっても、EC業界で最もインパクトをもたらしたニュースは「Yahoo!ショッピング」「ヤフオク!」の手数料無料化などを盛り込む「eコマース革命宣言」の発表。
中でも、「Yahoo!ショッピング」の手数料21,000円の無料化と、月額利用料25,000円の無料化、さらに売上の1.7%〜6.0%の売上ロイヤルティの無料化と、かなり大胆な改革を行った。
いままでの店舗数が約2万店舗だったにも関わらず、発表から2週間で出店申し込みが約5万5千件という大きな反響を呼んだ。

2. セブン&アイ、怒涛の買収・出資攻勢

12月に入ってから、セブン&アイによる買収・出資の発表が4件相次いで発表された。
12月2日のカタログ通販を展開する「ニッセン」の買収発表を皮切りに、高級衣料品店を展開する「バーニーズジャパン」、中国・四国地方で百貨店を展開する「天満屋」、Francfrancを展開する「バルス」への出資が立て続けに発表された。
セブン&アイはリアル店舗とネットを融合したオムニチャネル化を推進しており、「あらゆる業態の商品」を「あらゆるチャネル」で購入できるサービスの提供を目指している。

3. 消費税増税が決定

安倍晋三首相が10月1日、消費税を2014年4月に5%から8%に引き上げることを表明。これにより各社は4月1日までに価格表示に関する対応に迫られることとなった。
10月1日に施行された「消費税転嫁対策特別措置法」では、2013年10月1日から2017年3月31日までの期間は「総額表示」と「税抜表示」が認められる。「〇〇円(税抜)」「◯◯円+税」「〇〇円(本体価格)」といった表記が可能で、4月1日に価格を変更する必要がなく、消費者からも値上がりした印象を与えることがないことから、税抜き表示を採用する例が多いようだ。

4. 大衆薬のネット販売解禁

2013年1月に最高裁が「厚労省のネット販売規制は違法」であるとの判決を下したため、インターネットでの一般用医薬品の販売が解禁状態となった。
2013年12月には一般用医薬品のインターネット販売について定めた改正薬事法が成立。これにより一部の安全性評価が終わっていない市販直後品を除き、ほとんどの一般用医薬品が法律上でも明確に販売が解禁されることとなった。

5. ペニオクステマ騒動

2012年12月のペニーオークション業者の摘発により、芸能人によるステルスマーケティングの実態が明らかになり波紋を広げた。
ペニーオークションは入札する度に手数料が必要になるオークションで、開始価格が1円〜数百円と安く、家電製品などが数千円で落札できるというふれこみで広まった。しかし、事実上商品を落札することができない仕組みを提供していた業者が摘発され、その調査の中で芸能人によるステルスマーケティングが発覚した。
「ペニーオークションで奇跡的に1000円で空気清浄機を落札しました!」などと商品を紹介するブログが人気お笑い芸人やタレントにより相次いで公開されたが、これらは実際に落札した事実はなく、業者から報酬を受け取って執筆していたことが発覚。今年の前半には芸能人による謝罪が相次いだ。

6. 二重価格問題

東北楽天ゴールデンイーグルスがパ・リーグで優勝したタイミングで行われた「楽天日本一セール」。星野監督の背番号77にちなんだ、通常価格から77%引きが目玉となったが、この通常価格を不当に引き上げた商品が販売されていたことが明らかになり問題となった。
例えば10個入りのシュークリームが通常価格1万2500円と表記し77%オフの2600円で販売されたが、この商品は産地メーカーのサイトでは2600円で販売されていたもので、77%オフセールの対象品となるために通常価格を引き上げた商品だったことが判明した。
このように不当な価格表示を行った店舗は17店舗で商品は1045点販売され、119件の注文があった。
楽天は購入者には返品を前提として全額返金する対応を行い、販売した店舗には1ヶ月サービス停止の処分を行った。
これに続き、Yahoo!ショッピングが12月に行ったセール「ヤフー!ザ・バーゲン」でも通常価格を引き上げた商品が販売された。

7. ディノス・セシール合併

2013年7月1日、株式会社セシール、株式会社ディノス、株式会社フジ・ダイレクト・マーケティングが合併し、「株式会社ディノス・セシール」を発足させた。ディノスを存続会社、セシールとフジ・ダイレクト・マーケティングを消滅会社とする吸収合併方式を採用した。
カタログ通販業界で4位と5位の企業による合併となり、2社の売上高の合計は1100億円以上に。ニッセン、千趣会に続く業界3位の規模となった。

8. スタートトゥデイが「WEAR」を発表

ZOZO TOWNを運営するスタートトゥデイが10月10日に「バーコードスキャン機能」を搭載したスマートフォンアプリ「WEAR」の提供を開始。
「バーコードスキャン機能」は店頭で商品タグに印字されているバーコードを読み取ることで、商品情報や、その商品を使ったコーディネート画像などの情報にその場でアクセスが可能となり、購入の判断材料に利用できるサービス。
11月8日から渋谷、池袋、名古屋、千葉のパルコ4店舗で試験導入され、ナイテッドアローズやアーバンリサーチなどが参加している。
このアプリを使って、家に帰ってからECサイトで購入できることから、ショールーミングを推進する動きとして賛否両論の意見を生んだ。

9. LINE MALLがオープン

無料通話・メールアプリを展開するLINEが「LINE
MALL」を12月20日にプレオープンした。まずはAndroidスマートフォンのみに提供し、来年春に本格オープンする予定。
5000万人のユーザー基盤のあるLINEによるモール展開ということで注目が集まった。

10. スタートトゥデイ、「STORES.jp」のブラケットを買収

ZOZO TOWN展開するスタートトゥデイ社が2013年7月、数分で簡単にショップを開設できる「STORES.jp」を展開するブラケット社を買収し完全子会社した。
STORES.jpは2012年8月にサービスを開始し、わずか1年ほどで6万ものショップが開設されている。競合となる「BASE」にも同様の勢いでショップが開設されており、モールとは異なる新たな勢力として拡大していた。
2014年1月には初の共同事業となる「ZOZO MARKET」の展開を予定している。

No.17168

デジタルマーケティングの重要性

2013.12.27Nakagawa-h : 

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【IT経営戦略手帳】最新IT技術情報を企業経営のヒントに!

FaceBook仲間の皆さん、学びの友の皆さん、おはよう御座います!

本日は、大手が取り組むデジタルマーケティング戦略について、「IT経営戦略手帳」378ページ目として考察を深めたいと思います。

キリンは、2014年1月1日付けで、インターネットを活用したマーケティング専門部署を開設するとの事です。

約30人が所属し、様々なデジタルサービスを活用し、情報発信や販促活動を展開します。
特に、ネット利用が広がる、若年層や女性の消費者に対して認知を広げ顧客層の拡大を狙います。

キリンは、今年デジタルサービスを活用し様々な成果を得ています。

理想のビールを議論できるサイト、缶チューハイのウェブマガジン、FaceBookでの情報配信など。
皆さんご存知の通り、他にもTwitterやLineなど様々なコミュニケーションサービスが登場しています。
この様に情報発信一つとっても、その手段やサービスが多岐に渡り、それぞれの特性によって使い分ける必要が出てきました。

誰に何を伝えたいのか?

そして、その情報が的確に伝わる方法は何なのか?

大手では、既にキリンの様に、デジタルマーケティングの専門部署を開設する動きが広がっています。

我々中小企業でも、限られた経営リソースの中で、多様化する消費者とのコミュニケーションに対応する必要があります。
来年も、更に新たなサービスが誕生し、消費者とのコニュニケーションが更に複雑化、多様化していくでしょう。

そんな中で、重要視すべき事は、まず自分がそのサービスを使ってみるという事だと思います。

消費者の立場に立ち、サービスを利用し、様々な角度で見つめる事無くして、最適なコミュニケーションは生まれません。

その情報収集装置の一つとして、来年も是非「IT経営戦略手帳」をご活用頂けると幸いです。

〜「IT経営戦略手帳」からのお知らせ〜

2013年度も「IT経営戦略手帳」をご拝読頂きまして誠にありがとうございました。

2012年6月15日に「IT経営戦略手帳」1ページ目を配信させて頂き、本日で378ページまで配信させて頂く事が出来ました。

本日の記事をもちまして、2013年度の配信を終了させて頂きます。

新年2014年度は1/6から配信させて頂きますので、来年も「IT経営戦略手帳」を何卒宜しくお願い致します。

皆様、良い年をお過ごし下さいませ。

【IT経営戦略手帳:発行元】株式会社Yukiプランニング 中川博之

No.17165

携帯電波をブロックするビールホルダー

2013.12.26Yoshimi : 

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 今年も早いものであと1週間たらずとなりました。正月には遠方の友人も帰省してきて、そのタイミングで久しぶりに食事をすることもあるでしょう。せっかく久しぶりに会う時ぐらいは、スマートフォンから離れてゆっくり会話を楽しんでみてもいいかと思います。

 ブラジルのビールブランドPolarが、携帯電話の電波を遮断するビールホルダーを考案しました。

半径1.5メートル以内の携帯電話やスマートフォンはネットにつながらなくなります。3Gでも4Gでもシャットアウトするので、メールのチェックもSNSの投稿もできません。じっくりとビールを味わいながら友達と語らうことができます。

 このホルダーがあると強制的にスマートフォンが使えなくなりますので、例えば会議の際に、このホルダーを置いて会議に集中してもらえるようにすることもできます。

 スマートフォンはもはや生活の一部と化しており、外に出ていて圏外になると不安になったり、不快感を感じます。

しかし、スマートフォンが使えないならそれはそれで過ごせます。キャンプ場に行って圏外だと仕方がないとあきらめ、その分キャンプを楽しんでいたように思います。
 たまには、ひと時スマートフォンの利用を控えてみてもいいかもしれません。

No.17162