2014年・SNSの世界・日本での動向を振り返って

2014.12.27Nozaki : 

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2014年はSNS分野においてどのような変化を遂げた年だったのでしょうか?
いくつかのデータを基に、
国外内のSNS動向について振り返って整理されたデータがあります。

■世界の動向

英国の調査会社GlobalWebIndex社が発表したレポート、

「GWI Social Summary Q3 2014」では、

2014年の3Q(7~9月期)における、

世界32の市場における17万人以上のネットユーザーの、SNSの使用動向について調査した結果。

まずは、主要SNSのアクティブユーザー率の高いサービスを見てみましょう。

10サービスの中でアカウント取得率・アクティブユーザー率ともにトップはFacebook。

そしてYouTube・Twitter・Google+が続きます。Facebookは、アカウントを所有する人の半数以上が日常的にアクセスしているといえるでしょう。

対して、YouTubeやGoogle+、Twitterはアカウント所有者に対してアクティブユーザー率が低いことが分かります。

■日本国内の動向

日本の動向についてみてみましょう。

ここでご紹介するデータは、株式会社ICT総研による「2014年度 SNS利用動向に関する調査」の結果です。

日本のSNS利用者数は年々増加しており、

2014年には6000万人を超える見込みで、

4年前と比較すると1.6倍に達する見込みのようです。

国内のSNS登録総数(2013年末)は重複分も含めて約2億8000万件に及び、ユーザー1人平均でおよそ5サービスのアカウントを所有している結果となります。

利用者層もかつては若年層が多いイメージでしたが、

現在では40〜50代以上の年齢層でも拡大しており、

登録者数・利用者数ともに増加傾向が見られます。

このままSNSの普及が進めば、2年後の2016年末には、

現在からおよそ850万人が新規ユーザーとして増加し、6,870万人に達すると予想しています。

ICT総研による、2014年7月に実施したアンケート調査では、

64.9%が「人とのコミュニケーション」を行う目的でSNSや通話・メールアプリを利用していると回答があったとのことです。

主なSNSの利用率では、LINEが47.6%で首位に。

その後、Twitter・Facebookが続いています。

これらの3サービスの利用率はおよそ4割を超え、

特に利用率が高いといえますが、4位以下のmixi・Skype・Google+は、いずれも大幅に利用率が下がっている現状が分かります。

来年以降も成長が見込まれるソーシャルメディアサービス。

まだまだ多くのサービスが誕生し、多くの人々とつながり、

社会を変えていく事でしょう。

そのサービスの中にブランディングという観点を加え新たなサービスを今後も提供していきたいと思います。

No.19301

良いカタチで進むべきネットとリアルの融合

2014.12.26Nakagawa-h : 

A banner for "The Interview"is posted outside Arclight Cinemas, Wednesday, Dec. 17, 2014, in the Hollywood section of Los Angeles. A U.S. official says North Korea perpetrated the unprecedented act of cyberwarfare against Sony Pictures that exposed tens of thousands of sensitive documents and escalated to threats of terrorist attacks that ultimately drove the studio to cancel all release plans for the film at the heart of the attack, "The Interview." (AP Photo/Damian Dovarganes)

【IT経営戦略手帳】最新IT技術情報を企業経営のヒントに!

皆さん、おはよう御座います!

本日は、2014年最後の「IT経営戦略手帳」621ページ目として今年を締め括りたいと思います。

昨日12/25クリスマスの日に、色んな意味で注目を浴びながら「ザ・インタビュー」という映画がアメリカで劇場公開されました。

北朝鮮の金正恩第1書記の暗殺計画を題材にした映画で、公開前から様々な方面で動きがあり、一旦は公開中止を決めたものの翻意し公開。
その背景には、企業を超えた北朝鮮やアメリカというそれぞれの国家の威信があるようです。

北朝鮮側は映画公開に反発し、配給元のソニーピクチャーズエンタテイメントにサイバー攻撃を行ったとされています。

そして、その北朝鮮では最近、インターネット機能障害が発生し、アメリカのサイバー反撃という報復ではないかという憶測が強まっています。
「国家は自国が攻撃で受けた被害と釣り合う範囲なら相手国に反撃してもよい」という戦時国際法をネットの世界でも拡大したのではとされています。

インターネット自体が、戦争がきっかけに、その技術革新が進んだとも言われています。

しかし、その技術を平和的に活用し、今は世界中の様々な地域で情報格差が縮小してきています。
スマホの普及や、通信網の発達で、特に新興国では爆発的にネットの世界が個人の手元にまで広がってきています。

ネットとリアルの融合が、今後の企業経営における大きなポイントであると思っています。

上述した国家同士の争いというカタチの融合では無く、社会的に且つ経済的に貢献出来るカタチで融合を進めていきたいものですね。
個人的にも今年のテーマは「バランス」を掲げましたが、ネットとリアルの世界も絶妙なバランスで融合したいものです。

2014年度は「IT経営戦略手帳」は、379ページ目から始め、本日621ページで今年を終えました。

この242ページという足跡を大切にしたいと思います。

今年も一年間、ありがとうございました。

【IT経営戦略手帳:発行元】

「魅力と価値のコミュニケーションをデザインする」株式会社Yukiプランニング 中川博之
http://www.yuki-planning.co.jp

No.19298

Amazonが1時間以内で配達するPrime Nowサービスを開始。

2014.12.25Morishige : 

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米 Amazon が、商品を1時間で届けるサービス「Prime Now」を開始しました。
有料のPrimeメンバー向けのサービスで、送料として7.99ドルが必要です。
ただし、配達時間指定を注文から2時間以上に設定した場合は配送料無料になります。

もともと配達が速いのがアマゾンの特徴のひとつですが、米 Amazon はさらに速く1時間で商品を配達するサービス「Prime Now」を始めました。

対象商品は日用品やオフィス用品、旅行用品など、緊急を要する可能性のある商品を中心にそろえており、そのほかにも書籍、おもちゃ、家電製品など、計2万5000点以上を揃えています。

サービスを利用できるのは専用のスマートフォンアプリ「Amazon Prime Now」からのみ。

PCやスマートフォンサイトからは利用できません。
注文した商品はアプリから配送状況の確認が可能で、その時点で荷物がどこにあるのかをアプリ内の地図で確認できます。

なお、Prime Now サービスを利用できるのは午前6時から深夜0時まで。

年99ドルの Prime メンバーであることが条件ですが、さらに配送料として7.99ドルが必要です。
ただし、到着時間を注文から2時間以降に指定すれば配送料は無料となります。

現在 Prime Now サービスを利用できるのはニューヨーク市内のマンハッタンエリアのみで、配送は人がリュックに品物を入れて行っています。

ただ米Amazon は今後、サービス対象地域を各都市レベルに拡大する計画です。
まだ来年以降追加される都市はまだ発表にされていませんが、日本で利用できるようになるのも遠くないかもしれません。

非常に便利なサービスですが、今までネット通販とそんなに競合しないと思われていた、地域密着型の店舗にとっては、脅威になるかもしれませんね。

No.19295

セブン&アイHDの来年度方針を見る

2014.12.25Nakagawa-h : 

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【IT経営戦略手帳】最新IT技術情報を企業経営のヒントに!

皆さん、おはよう御座います!

本日は、セブン&アイHDの2015年度の取り組みについて、 「IT経営戦略手帳」620ページ目として考察を深めたいと思います。

セブン&アイHD鈴木敏文会長への取材記事が掲載されていたので紹介させて頂きたいと思います。

1.2014年度を振り返って

増税や円安が小売業に影響したが、企業の対応の仕方で結果が違ったとの見解。
消費が飽和状態にある中で、価格を優先した企業は良い結果になっていない。
質を追求した企業が消費者に受け入れられたのではないか?との事です。

2.2015年度の方針について

セブンイレブンの過去最高1700店舗の出店は特別な事が無い限り計画を進める。
来年も商品開発など新しい事に挑戦していく。
特に、地域ごとにその土地の嗜好を取り入れた商品開発に力を入れていくとの事です。

3.オムニチャネル戦略について

2015年10月までには、グループ各社の商品をネットで注文しコンビニで受け取れるサービスを開始したい。
グループ企業だけで300万品目もの商品を確保し販売できるのは、世界でもセブン&アイHDだけ。
消費環境が不透明な中で、より利便性を高めたサービスを消費者に提供し、必要であればM&Aも検討していくとの事。

こうした内容を踏まえて、セブン&アイHDは、更にネットとリアルの融合を加速する方針を掲げています。

また、巨大化する企業の中で、地域の嗜好を反映するなど多様化する消費者のニーズに対応する企業姿勢が見てとれます。
現代の企業経営に置ける重要な要素は、頑なに一報を貫き続けるのでは無く、二律背反する項目と上手く融合するバランス性がポイントの様な気がします。

セブン&アイHDは、ネットとリアル、ブランディングにおいても非常に注目している企業です。

来年度も、上述した鈴木敏文会長が掲げる様々な方針を参考にさせて頂きたいと思います。

それでは、今日も一日宜しくお願い致します!

【IT経営戦略手帳:発行元】

「魅力と価値のコミュニケーションをデザインする」株式会社Yukiプランニング 中川博之
http://www.yuki-planning.co.jp

No.19292

LINEが更に使いやすく

2014.12.24Oonishi : 

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お疲れ様です。
大西です。

今までユーザーが求めていたけど、今までなかった。

そんなSNSのニーズをLINEが最新のアップデートで解決しました。

Gmail等メーラーではは当たり前の機能にもかかわらずSNS、メッセージアプリではなかった

「トーク検索機能」

Facebook、LINE等のSNSでよく過去の記事、投稿が検索できたら。。。

と思いながら、ずーと下にスワイプし続けるユーザーも多かったのではないでしょうか?

Facebookは先日「Facebook Search」を米国で実装。日本への上陸が待たれる中、

先にLINEがそんな待ちわびている日本のユーザーに検索機能をリリースいたしました。

友達一覧、トーク一覧で今まで友達のみ検索出来ていた検索窓に

「トークルームとメッセージ検索」という欄が表示されるので、そこにキーワードを入力します。
すると、キーワードを含むトークルームと、キーワードを含むメッセージの数が表示されます。

該当メッセージに含まれるキーワードは青字になっているので、すぐにトーク画面から発見することができます。

この機能を使えば、ついメモするのを忘れてしまったやりとりなどをすぐに探しだすことができてとっても便利です。

LINE社長森川さんが代表取締役から顧問に退くと話題となっておりますが、

これからLINEが更にライフスタイルに欠かせない存在になっていくことは間違いないでしょう。
アクティブユーザー1億7千万人とも言われるLINEがこの巨大なプラットフォームを使って今後どのようなサービスを展開していくのか注目し続けたいと思います。

No.19289